【場所別】部分リフォームの費用相場一覧

部分リフォームは、劣化が目立つ箇所や生活の不便を感じる箇所をピンポイントで解消する手法です。まずは、主要な5つの部位ごとの費用相場を見ていきましょう。

キッチン・台所：本体交換および位置変更

キッチンは住まい全体の利便性を大きく左右するポイントであり、設備の選択肢が非常に幅広いため、予算のコントロールが難しい箇所です。工事内容と費用相場は以下の表の通りです。

キッチンリフォームで大きく費用が変動する要因の一つが、「位置変更（レイアウト移設）」です。キッチンの場所を大きく変える場合は、床を開けて排水管を移設する工事が発生し、工事規模が一段上がります。さらに、壁付けキッチンをアイランド型・対面型へ変更するケースでは、排水管だけでなくレンジフードの排気ダクトを延長しなければならないこともあり、追加費用がかかりやすくなります。特にマンションは床下の配管スペースが限られているため、勾配が取れない場合に床をかさ上げする「二重床化」が必要となり、別途コストが発生する点に注意が必要です。

また、費用が変動するもう一つの大きなポイントが「設備のグレード」です。例えば天板をステンレスからセラミックや天然石へ変更したり、海外製の大型食洗機を組み込んだりすると、設備本体だけで100万円単位の増額になることもあります。見た目や耐久性、家事効率が上がる反面、予算に直結しやすい部分なので、優先順位を決めて選ぶのが現実的です。

さらに見落としがちなのが、リフォーム箇所周辺を含めた「施工範囲」です。キッチン交換時はレンジフード周りの跡や油汚れの影響で、天井・壁クロスの貼り替えが必要になることがあります。加えて、ダイニングとのつながりを重視して周辺の床まで張り替えると工事範囲が広がり、結果として総額が上がるケースもあります。キッチン本体だけでなく「どこまで周辺を整えるか」を含めて見積もりを確認し、予算のズレを防ぎましょう。

お風呂・浴室：ユニットバス交換と在来工法リフォーム

浴室は「水漏れ」のリスクが最も高く、安全性を守るための「見えない下地工事」が費用に大きく影響します。工事内容と費用相場は以下の表の通りです。

お風呂・浴室のリフォーム費用は、設備本体の価格だけでなく解体後に見える下地の状態によっても変動します。特にタイル張りの在来浴室を撤去する際は、長年の湿気や水漏れの影響で土台や柱が傷んでいるケースも少なくありません。その場合、木部の交換や補強、シロアリ対策などの追加工事が必要となり、10万〜30万円前後の費用が上乗せされることがあります。

また、浴室はオプション機能の選択によっても価格差が出やすい箇所です。
例えば、以下のような設備を追加すると、数万円〜数十万円単位で費用が上昇します。

・浴室暖房換気乾燥機
・ジェットバス
・お掃除機能付き床
・調光照明

機能を追加することによって快適性は高まりますが、優先順位を決めて取捨選択することが予算管理のポイントです。
さらに、0.75坪から1坪へ拡張するなどサイズアップを行う場合は注意が必要です。隣接する洗面室の壁を撤去・再施工する大工作業が発生し、給排水や電気配線の調整も必要になるため、工事範囲が一気に広がります。その結果、設備交換に比べて費用が大きく増える傾向があります。

トイレ・洗面所：本体交換および内装工事

トイレや洗面所は、小規模ながらデザインや機能にこだわることで「暮らしの質」が格段に向上する場所です。工事内容と費用相場は以下の表の通りです。

トイレ・洗面所のリフォーム費用は、設備本体の価格だけでなく「配管工事がどれだけ増えるか」「造作を入れるか」で変わります。まず費用を左右しやすいのが、給排水の新設・移設です。例えばタンクレストイレへ変更し、手洗いが別になるため壁付けの手洗い器を新設する場合、手洗い器用に給水・排水配管を新たに引き込む工事が必要になります。既存の配管位置を活かせるケースと比べて、壁・床の開口や復旧も伴いやすく、工事費が上がりやすくなります。

次に、造作（オーダーメイド）を採用するかどうかも重要です。洗面所にカウンターや鏡、収納などを組み上げる「造作洗面台」にすると、既製品よりも設計・加工・施工の手間が増えるため、人件費が上乗せされることもあり、目安として30万〜60万円程度の追加予算が必要になることがあります。素材（メラミン・タイル・無垢材など）や水栓、収納仕様によってもさらに変動します。

また、見落としがちなのが床の補修です。便器の形状や設置位置が変わると、既存の便器があった部分に床の跡（色ムラ・ビス穴・凹み）が残ることがあり、クッションフロアの張り替えや部分補修が必要になる場合があります。特に、床材を部分的に残す予定の場合は「跡が出る可能性があるか」を事前に確認しておくと安心です。

外壁塗装・屋根リフォーム

外装リフォームは、塗料の耐用年数と「足場」の使い方がコストパフォーマンスの鍵を握ります。工事内容と費用相場は以下の表の通りです。

外壁塗装・屋根リフォームの費用を上下する要因のひとつが、塗料の種類です。例えば、耐用年数が10年前後のシリコン塗料に比べ、15〜20年前後が目安とされるフッ素塗料や無機塗料は、1回あたりの費用が20万〜40万円ほど高くなる傾向があります。ただし、耐久性が高いぶん塗り替え回数を抑えやすく、長期的に見るとメンテナンスの手間やトータルコスト面でメリットが出るケースもあります。

また、外壁塗装・屋根リフォームでは足場の設置が必要になることが多く、その費用だけで1回あたり20万〜30万円程度かかるのが一般的です。外壁と屋根を別々に工事すると足場代がそれぞれ発生してしまうため、可能であれば同時施工にするほうが効率的です。

さらに、外壁材の目地部分を補修する「コーキングの打ち替え」をどの程度丁寧に行うかでも、数万円〜十数万円の差が出ることがあります。ただし、ここは雨水の侵入を防ぐうえで重要なポイントでもあるため、単に削るのではなく、建物の状態と予算のバランスを見ながら施工範囲・内容を検討すると安心です。

リビングや内装：クロス張り替えとフローリング施工

内装は面積に比例して費用が積み上がりますが、「素材選び」が最大の変動要因です。工事内容と費用相場は以下の表の通りです。

リビングや内装のリフォーム費用を上下させる要因として、まず素材のグレードがあります。一般的な量産型クロス（目安：1,000円程度/㎡）であれば比較的費用を抑えられますが、調湿・消臭などの機能性クロスや、デザイナーズクロスへ変更すると単価が上がり、材料費が増えます。さらに、漆喰などの塗り壁を選ぶ場合は材料代に加えて左官の手間もかかるため、結果として費用が大幅に跳ね上がるケースもあります。見た目の質感や機能性が大きく変わる分、全面かアクセントかなど、どこに採用するかで予算を調整するのが現実的です。

次に、施工方法も費用に差が出るポイントです。フローリングを「張り替え」で行う場合、既存床を剥がす工程が入るため、解体費や廃材処分費が発生します。一方で、既存床の上から薄い床材を重ねる「重ね張り」であれば、撤去と処分の工程を省ける分、コストをカットできることがあります。ただし、床の段差が増える、建具が干渉する可能性があるなど注意点もあります。

さらに、見落としがちなのが家具移動や下地調整です。家具が多い住まいでは、作業スペースを確保するための移動・養生に手間がかかり、その分の費用が上乗せされることがあります。また、古い壁紙を剥がした後に下地（石膏ボード）が傷んでいたり、継ぎ目が浮いていたりする場合は、下地補修が必要になり、仕上がりをきれいにするほど補修費が増える傾向があります。このように、内装工事は準備コストが総額を左右する点を押さえておくと安心です。

【全体】フルリフォーム・リノベーションの費用相場

一戸建てとマンションでは、工事の自由度や費用がかかるポイントが大きく異なります。ここからは、フルリフォーム・リノベーションの費用相場をご紹介します。

一戸建て：20坪・30坪・40坪

一戸建てのフルリフォームは、建物の「構造」や「外装」まで手を加えるかどうかで費用が変わります。新築に近い状態にするには、坪単価で50万〜80万円程度がひとつの目安となります。以下が延床面積ごとの費用目安です。

ただし、これらはあくまで一般的な費用の目安であり、建物の状態や工事範囲、選ぶ設備・建材、現場条件などによって金額は大きく増減します。
例えば、一戸建てのフルリフォーム費用を増額させる要因の一つが外装工事の有無です。内装や設備更新に加えて、外壁塗装や屋根の葺き替えなどの外装メンテナンスまで含めると、工事項目が増える分、200万〜400万円程度上乗せされることがあります。外装は見た目だけでなく防水・耐久性にも直結するため、劣化が進んでいる場合は先送りすると補修範囲が広がり、結果的に高くつくケースもあります。

また、費用のインパクトが大きいのが耐震・断熱性能の向上です。昭和56年（1981年）以前の旧耐震基準の住宅を現行基準相当まで補強する場合や、家全体の断熱材を入れ替えて性能を底上げする場合には、数百万円単位の予算が必要になることがあります。高い費用にはなりますが、安全性や快適性、光熱費の抑制に影響するため、優先度の高い項目になりやすいです。

さらに構造上の制約による費用差もあります。例えば2×4（ツーバイフォー）工法のように壁で建物を支える構造では、抜けない壁（耐力壁）が多く、間取り変更に制限が出やすくなります。無理に変更しようとすると補強設計や構造補強が必要になり、結果として補強費用が高くなる傾向があります。見た目の間取りだけでなく、構造的に動かせる範囲を踏まえてリフォームプランを組むことが、予算ブレを防ぐポイントです。

マンション：スケルトン・表層

マンションリフォームを検討する際、「既存の間取りや配管を活かすか（表層）」、あるいは「一度すべてを解体して白紙に戻すか（スケルトン）」で費用が変わります。
それぞれの費用と特徴は以下の通りです。

また、マンションは戸建てと異なり、面積が広くなるほど平米単価が安定する傾向にあります。面積ごとの費用目安は以下の通りです。

マンションのリフォーム費用は、戸建てと違って「建物全体のルール」や「共用部への配慮」が前提になるため、同じ工事内容でも金額が上下しやすいのが特徴です。
特に次の3点は、見積もりに差が出やすい代表的な要因です。

・管理規約による制限
マンションによっては床材の遮音等級が定められており、基準を満たすために指定グレードの床材や下地材を選ぶ必要があります。その結果、一般的な床材よりも材料費が上がり、施工方法も限定されることで工賃が増える場合があります。

・水回りの移設制限
例えば「キッチンの場所を大きく変えたい」と考える際、排水には一定の勾配が必要なため、床下の配管スペースが足りないと床を数センチかさ上げする必要が出てきます。この場合、床を造り直す大工工事（下地調整・段差調整・仕上げの復旧など）が追加となり、想定より費用が膨らみやすくなります。

・搬入・養生費などの付帯費用
工事規模が大きくなるほど、エレベーターや廊下など共用部を保護する養生作業、資材の搬入出の手間、管理組合への申請対応、職人の駐車料金などが積み上がります。これらは個々の金額が小さく見えても、トータルでは総額の数％〜10％程度を占めることもあるため、見積もりを確認する際は「本体工事以外の費用」がどこまで含まれているかもチェックしておくと安心です。

築年数による費用の違い（耐震補強・断熱工事）

リフォーム費用を考えるうえで重要なポイントが、築年数に応じて必要になるインフラ整備です。見た目を整えても、土台や配管などの根本が傷んでいれば、後から追加工事が発生してしまいます。築年数ごとの傾向と費用感の目安は次の通りです。

1. 築10年〜15年：メンテナンス期

この時期は大きな故障が出にくい一方で、トラブルを未然に防ぐための予防メンテナンスが重要になります。例えば水回りのパッキン交換、給排水まわりの小さな不具合の修繕、外壁の目地（コーキング）の部分補修など、壊れてからではなく劣化を進めないための工事が中心です。外装に関しても、軽微な補修を早めに入れることで雨水の侵入や下地劣化を防ぎやすくなります。費用感は、数十万〜150万円程度です。

2. 築20年〜25年：設備刷新期

築20年を超えると、キッチン・浴室・トイレ・給湯器などの住宅設備が寿命を迎えやすい時期に入ります。使える状態でも、部品供給の終了や故障リスクが高まり、交換を検討するタイミングになりやすいのが特徴です。また、屋根・外壁も再塗装が必要になりやすく、外装メンテナンスを同時期に計画するケースが増えます。設備交換と外装が重なることで、工事のまとまりが大きくなり、費用も上がりやすくなります。費用感は300万〜600万円程度です。

3. 築30年以上：性能向上期

築30年以上の住宅になると、設備更新だけでなく、家の基本性能（耐震・断熱・配管など）そのものを見直す必要が出てきます。この年代の住宅は、現在の省エネ基準や耐震基準を満たしていないケースが多く、単なるリフォームではなく、安心して住み続けるための改修が主軸になります。費用感は以下の通りです。

耐震補強（100万〜300万円）：基礎の補強、筋交いの追加、耐力壁の補強など。間取り変更とセットになると補強設計が増え、費用が変動しすい項目です。
断熱改修（150万〜300万円）：床・壁・天井の断熱材の入れ替え、窓の交換（樹脂サッシ化や複層ガラス化）など。快適性だけでなく光熱費にも影響します。

配管・配線の全面更新（50万〜100万円）：漏水・漏電リスクを下げるための工事。給水・給湯配管、排水管、電気配線の状態によっては必須になることがあります。
これらは仕上がりの見た目に反映されにくい一方で、住まいの寿命や安全性に直結するため、築年数が古いほど優先度が高くなります。解体後に腐食やシロアリ被害が見つかると追加費用が発生することもあるため、予備費も含めた資金計画を立てておくと安心です。

リフォーム費用を抑えるポイント

リフォーム費用は優先順位を整理し、制度の利用や工事方法の選択により、満足度を維持したままコストを抑えることが可能です。ここからは、リフォーム費用を抑えるポイントをご紹介します。

国や自治体の補助金・減税制度の活用

リフォーム費用を抑えるうえで、まず最初に確認したいのが国や自治体の補助金・減税制度です。内容次第では、同じ工事でも実質負担を下げられる可能性があり、知らずに進めると取りこぼしになりかねません。特に断熱・窓・給湯などの省エネ分野は支援が手厚く、計画段階から制度を前提に組み立てることで、予算配分の自由度が上がります。

2026年現在、国はカーボンニュートラルの実現に向けて、住宅の省エネ改修に対し大規模な支援策を継続しています。いわゆる「住宅省エネ2026キャンペーン」は、国土交通省・環境省・経済産業省の連携事業として実施され、省エネ性能の高いリフォームを後押ししています。

主な制度は次の通りです。

みらいエコ住宅2026事業

・省エネ改修（断熱・設備更新など）を対象
・リフォームで最大100万円／戸の補助
・改修前後の省エネ性能によって補助額が変動
※参照：https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/

先進的窓リノベ2026事業

・断熱窓・内窓設置など開口部の性能向上に特化
・窓の性能・サイズに応じて定額補助
・上限100万円／戸
※参照：https://window-renovation2026.env.go.jp/

給湯省エネ2026事業

・エコキュート・エネファームなど高効率給湯器導入を支援
・最大10万〜17万円程度の補助
※参照：https://kyutou-shoene2026.meti.go.jp/

これらは併用可能なケースもあり、窓・断熱・給湯設備を組み合わせることで総額200万円前後の補助になる事例もあります。
また、省エネ・耐震・バリアフリー改修などは税制優遇の対象になることがあります。確定申告により所得税や固定資産税の軽減が受けられる場合もあり、工事費の一部が実質的に戻る仕組みです。

ただし補助金は、申請タイミング（着工前申請の要否）や対象製品・工事要件、予算上限による早期終了などの条件があるため、工事が終わってからの申請では間に合わないケースもあります。まずは利用できそうな制度を洗い出し、見積もり段階で施工会社に対象可否と申請サポートの有無を確認しておくと安心です。補助金と減税をうまく組み合わせ、満足度を落とさずに費用を抑えましょう。

設備のグレード調整と優先順位の決定

すべてを最新・最高級仕様にすると、リフォーム費用は一気に膨らみます。重要なのは、暮らし方に合わせて優先順位をつけることです。

見せる場所と隠す場所を分ける

リビングの床だけ無垢材、個室は複合フローリングにするなど、メリハリをつけるだけで数十万円単位の調整が可能です。

ショールームで機能を取捨選択

キッチンの自動洗浄、浴室テレビなどは便利ですが必須ではありません。標準グレードに落とすだけで、1箇所あたり10万〜30万円ほど調整できることもあります。

設備のグレードは家族の暮らし方に合っているかが一番の基準です。優先順位を決めて、こだわる所と抑える所を分けることで、予算を守りながら満足度の高いリフォームに仕上げやすくなります。

既存の配管や間取りを活かす工夫

リフォーム費用が高くなる原因は、「解体」と「移動」による工事範囲の拡大です。

水回りの位置を変えない

トイレやキッチンの移設を避けるだけで、床や壁の解体範囲が減り、配管工事費も大幅に抑えられます。

「上貼り工法」の活用

既存床・壁を撤去せず上から新素材を施工する方法は、解体費・廃材処分費・人件費を同時に削減できるコストダウンの手段です。

既存の配管や間取りを活かす工夫は、仕上がりの満足度を大きく落とさずにコストを抑えやすい方法の一つです。
まずは「本当に移動が必要か？」を見直し、上貼りなど解体を減らせる選択肢も含めて検討することで、予算に余白を残しながら優先したい部分にしっかり投資しやすくなります。

リフォーム費用が高額になる主なケース

リフォームは、条件次第で費用が一気に跳ね上がることがあります。最後に、リフォーム費用が高額になる主なケースについて解説します。

大規模な工事（壁の撤去で間取りを大きくする等）

LDKを広げるために壁を撤去したり、部屋数を減らして空間をつなげたりする大規模な工事は費用が高額化しやすいです。理由は、壁を取る＝建物の強度バランスに影響する可能性があるからです。

特に注意したいのは、撤去したい壁が耐力壁（建物を支える壁）だった場合です。耐力壁は単純に壊せないため、代わりに梁を入れたり、補強金物を追加したり、別の場所に耐力壁を新設したりといった構造補強工事が必要になります。これにより材料費・職人の手間・設計コストが積み上がり、想定以上に金額が上がるケースがあります。

対策のポイント

・抜きたい壁が耐力壁かを早い段階で確認する
・間取り変更は“理想”から入るのではなく、構造的に可能な範囲から逆算する
・補強込みの金額で比較できるよう、見積もりの内訳を細かく出してもらう

キッチンや浴室などの水回り設備を移動させるケース

水回り設備の移動は、リフォーム費用が高くなる典型例です。
なぜなら、設備本体の交換に加えて、給排水管・ガス管・電気配線の移設がセットで必要になり、床や壁の解体・復旧範囲が広がるからです。

特にキッチンは、排水管の勾配確保が必要になるため、移動距離が長いほど工事が難しくなります。マンションの場合は床下スペースに限りがあり、勾配が取れないと床のかさ上げが必要になることもあります。浴室のサイズアップや位置変更も同様に、周辺の壁・床の造作が増え、一気に工事規模が大きくなります。

対策のポイント

・位置変更ありと位置変更なしの2パターンで見積もりを取り、差額を把握する
・水回りは移動距離を最小限にして、レイアウト改善は収納・動線で補う
・マンションは管理規約（床・配管・騒音）も含めて早めに確認する

ハイグレード設備や無垢材など高価な建材を選ぶケース

設備や建材のグレードアップは満足度が上がりやすい反面、費用増加が最も分かりやすいポイントです。
例えば、キッチンの天板をセラミックや天然石にする、海外製食洗機を入れる、浴室のハイグレード仕様を選ぶ、といった選択は本体価格だけで数十万〜100万円単位で変わることがあります。

また、無垢材・タイル・輸入建材などは、材料費が高いだけでなく、施工に手間がかかるため工賃も上がりやすい傾向があります。特殊な建材は取り扱える職人が限られる場合もあり、工程全体に影響して追加コストにつながるケースもあります。

対策のポイント

・標準仕様と希望仕様の差額を可視化して、優先順位をつける
・「見せる場所」と「見せない場所」を分け、アクセント採用で満足度を担保する
・長期目線で、メンテナンス費・交換費まで含めて判断する

解体後に土台の腐食やシロアリ被害などが見つかったケース

解体後に土台の腐食やシロアリ被害などが見つかったケースも、追加費用により高額になりやすいケースです。特に築年数が経っている住宅では、壁や床を開けたタイミングで、土台の腐食・雨漏り跡・シロアリ被害・配管の劣化などが見つかることがあります。

これらは放置できないため修繕必須の内容になりやすく、結果として工事が追加され、見積もりより費用が上振れする原因になります。特に水回り周辺や外壁の取り合い部は劣化が出やすく、被害範囲が広いほど補修費も増えます。

対策のポイント

・現地調査の時点で床下・小屋裏など可能な範囲の点検をしてもらう
・追加工事が起きた場合の「単価表」「判断フロー」を事前に確認する
・予備費として総予算の10％程度を確保し、資金計画に余白を持たせる

まとめ

家のリフォーム費用は、部分的な設備交換からフルリフォームまで、「どこを」「どこまで」直すかで金額の幅が大きいのが特徴です。相場は参考になりますが、実際の費用は築年数や劣化状況、配管の状態、設備グレード、工事範囲によって増減するため、自宅の状態に当てはめて考えることが重要です。

特に高額化しやすいのは、間取り変更（壁撤去）や水回りの移動、外壁・屋根の工事で必要になる足場費、そして解体後に見つかる腐食・シロアリなどの追加補修です。
一方で、補助金・減税の活用や設備の優先順位づけ、既存の配管・間取りを活かす工夫で、満足度を保ちながら費用を抑えることも可能です。

本記事では、場所別・規模別の費用目安から、築年数による違い、コストを抑えるコツ、高額になりやすいケースまで解説しました。リフォームで後悔しないためにも、優先順位を決め、予算と理想のバランスが取れる計画を立ててみてください。